株式会社 プルークス 代表取締役社長 皆木 研二氏
近年、インフラの整備やモバイルデバイスの普及、配信プラットフォームの拡大などに伴って、デジタル動画を活用した企業や商品のマーケティングが大きな注目を集めています。今回は、新しいスタイルの動画マーケティング会社として急成長を遂げる株式会社プルークス代表の皆木さんにお話をうかがい、動画制作や動画マーケティングにおけるプルークスの強みについて語っていただきました。
デジタル動画専門企業の先駆けとして
―今日は、新しいスタイルの動画制作・動画マーケティング会社として、業界でも大きな注目を集めている株式会社プルークスの創業者である皆木さんに、いろいろとお話をうかがいたいと思います。どうぞよろしくお願いします。
こちらこそ、よろしくお願いします。
―まず皆木さんのご経歴から教えていただけますか？
私はもともと父親が経営者だったこともあって、昔から「会社の経営」に興味があり、大学時代には人材系のベンチャー企業の創業に関わったほか、卒業後は経営コンサルタントを目指してデロイトトーマツに入社しました。その後、27歳のとき「プルークス」を立ち上げたという経緯です。
―最初から「動画」に興味があったわけではないのですか？
そうなんです。特に動画が好きだということではなく、経営コンサルタントとして様々な業界に関わる中で、「デジタル動画の制作やマーケティング」について興味を持つようになったんです。
―そのときにデジタル動画市場に将来性を感じてプルークスを立ち上げられたのですか？
当時すでにネット環境の整備やスマートデバイスの普及が進むなか、FacebookやYouTube、Instagramなどの動画配信プラットフォームが充実してきて、デジタル動画コンテンツ市場が今後急速に伸びるであろうことは明白でした。
しかし、肝心のデジタル動画を専門に制作することができる業者はほとんどなく、大手広告代理店でさえ制作ノウハウを持っていない状況でした。ニーズはあるのに、プレイヤーがいない…そんな状況を見て「これは絶好のチャンスだ」と考え、思いきってプルークスを立ち上げることにしたわけです。
―当時はまだ手付かずの市場だったわけですね。
はい、この手付かずの市場はとても大きいと感じました。 それに、デロイトトーマツで経営コンサルタントをしていたときに感じていたことですが、世の中には、魅力的なサービスや技術があるにも関わらず、十分にアピールできていない 企業がたくさんあるのです。テレビCMと違って比較的手軽に制作できるデジタル動画を活用すれば、そんなニーズに応えることができるのではと考えたことも、起業の大きなきっかけとなりました。
―なるほど。実際に起業されてみていかがでしたか？
予想どおり、いや、予想以上でしたね（笑）。プルークスを設立した頃からデジタル動画を使ったマーケティングのニーズは右肩上がりで増えていきました。もちろん、設立当初は何の実績もなく苦労しましたが、いまでは問い合わせだけでも年間1,000件以上あります。
外部クリエイターのネットワークを構築
―プルークスが制作する「動画」は、どのようなものが多いのですか？
私たちが手掛けているのは、主にWEB上で運用・配信されるデジタル動画が中心です。会社や商品、サービスの紹介から、アプリやゲームの紹介、人材採用まで、さまざまな目的で制作されています。表現方法についてもアニメーションから実写、CG制作まで幅広く対応し、多種多様な動画を制作しています。
―いわゆる「テレビCM」とは違うわけですね。
内容や表現の違いはもちろんですが、一番大きな違いは“予算”です。デジタル動画の制作にかける費用はテレビCMと比べて非常に安価なのが特徴で、従来のテレビCMの制作会社は予算的に対応できない。ですから当社のようにデジタル動画に特化した制作会社が、多くのクライアントから重宝されたのだと思います。
―当時はまだデジタル動画を専門に扱う会社は少なかったのですか？
もちろん小規模の動画制作会社はあったと思いますが、デジタル動画専門で幅広く事業を展開する当社のような会社はなかったと思います。ただし、ここ数年で急速に増えつつありますが…。
―そうした後発の会社とプルークスではどこが違うのでしょうか？
大きな違いとしては、プルークスには他社にない「外部クリエイターのネットワーク」があることです。現在、当社ではディレクターやカメラマン、照明、音声、アニメーター、CG制作者、ナレーターなど、動画制作に関わるさまざまなクリエイターを登録したデータベースを構築しています。
このデータベースの情報を基に、案件ごとに適した人材をクラウドソーシングすることで、限られた予算内で満足できるクオリティの映像を納品できる体制を整えています。
―現在、何人のクリエイターが登録されているのですか？
日本だけでなく海外のクリエイターも含めて、約1,000名ほどでしょうか。
―それは凄い数ですね。クリエイターとは直接お会いになるのですか？
やはり信頼関係が大切ですので、基本的に直接会って面談をしています。面談では、これまでの制作実績や得意ジャンルなどをお聞きし、条件に合う方であれば、当社のクリエイター・データベースに登録いただいています。
―適材適所の人材をアサインできるので効率的ですね。
先ほども言ったように、デジタル動画の制作においては、テレビCMのように潤沢な予算があるわけではないので、限られた予算のなかでいかに高品質な動画を作るかが問われます。
たとえば予算が30万の場合、その予算の範囲内で対応可能なクリエイターをアサインできますし、予算が300万の場合には、それに見合ったクリエイターをアサインできます。このように、案件の予算や内容に応じてその都度、最も相応しいクリエイターを選ぶことができるので、低コストで高品質な動画制作が可能になります。実際、クライアントからはよく「安くてもいいものは作れるんですね」とか「300万という予算以上のものができた」という喜びの言葉をいただきます。
―「低コストで高品質な動画制作ができる」ことがプルークスの強みなんですね。
当社のホームページでもあえて「価格は相場の半分以下」と謳っていますが、当社のクライアントは初めて動画を作るという会社も多いので、やはり「価格の安さ」は大きなポイントになります。
―コストを下げる工夫は他にもされているのですか？
それでいうと、動画制作の過程における無駄をできるだけなくすために独自に「制作管理ツール」を開発して使っています。このツールを使うことで、わざわざクライアントに出向かなくても修正のやりとりなど、すべて画面上でできるようになります。そのほかにも、修正の回数などを予め限定することができるなど、さまざまな局面で制作工程の無駄を省くことができます。予算が豊富な案件であれば、修正にいくら手間をかけても大丈夫ですが、限られた予算のなかでクオリティの高いものを作るためには、無駄なコミュニケーションコストをかけないことが大切です。そうすることで、その分だけ動画制作に力を注ぐことができるので、結果的にクオリティの向上にもつながります。
動画制作における幅広い実績
―デジタル動画とテレビCMではかける予算が違うことは分かりましたが、ほかには何か大きな違いはあるのですか？
従来のテレビCMは、幅広いターゲットに向けて認知してもらうこと、つまり知名度を上げることを目的にするものが多いと思いますが、私たちが手掛けるデジタル動画では、サービスの内容を紹介したり、商品の使い方を紹介したりというように、「認知」よりも「理解」を促すことを目的とするものが多いと言えます。
―ちなみに、デジタル動画の長さはどのくらいが標準なのですか？
いろいろとありますが、サービスの紹介動画だとおよそ1分～1分30秒ほどですね。しかし、プラットフォームによっても大きく変わってきます。たとえば、FacebookやTwitterなどのSNSで配信する場合は30秒前後のものが多いですし、CSやBSなんかの広告動画だとたまに5～10分といった長尺の動画もあります。総じて、テレビCMと比べて自由度は高いと言えるのではないでしょうか。
―プルークスの動画実績を拝見すると、クライアントの幅広さとともに、その動画のスタイルの幅広さにも驚かされます。
そうした豊富な実績も当社の大きなストロングポイントです。おかげさまで、いまでは500社2,500本以上の動画制作の実績があります。
当社のクライアントは中小企業を中心に業種業態も多種多様で、たとえ大手企業の場合でも、広報部やマーケティング部のようなテレビCMを扱う部署よりも、営業推進部や新規事業部、人事部のような部署からの問い合わせが多いんです。
そして、いったん実績ができると、他の部署からも声が掛かって自然と取引が広がっていくので、いつの間にかどんどんと実績が積みあがってきたという感じですね。
―豊富な動画制作実績があることで、クライアントも安心できますよね。
当社のように制作映像の実績をWEBサイトで公開している会社は意外と少ないのですが、それを見たお客様から「こんな感じの動画を作ってもらいたい」と問い合わせがあることが多いです。
―制作映像の実績を見ればクライアントもイメージしやすいですよね。
そうなんです。たとえば、外部クリエイターに関しても、実績を見たクライアントから「この動画を作ったクリエイターにぜひお願いしたい」と指名されることもあります。
とにかく、実績を公開することで、わざわざ営業に回らなくてもクライアントから直接連絡をいただくことができるので、今後もできるだけ多く実績を公開していきたいと考えています。
J:COMとの資本提携の狙い
―プルークスは、2018年4月に株式会社ジュピターテレコム（J:COM）と資本提携をされましたが、これにはどういった狙いがあったのですか？
資本提携に至った経緯としては、J:COMが従来の有料放送・動画配信ビジネスに加えて、動画広告ビジネスを強化するという戦略を打ち出されるなかで、当社の動画制作・動画マーケティングの実績を高く評価していただき、声を掛けられたのがきっかけです。
当社としては、経営基盤を強化することももちろんですが、J:COMが持つ動画の運用や配信ビジネスのノウハウは大きな魅力で、自社の動画制作のノウハウと合わせることにより、従来以上に幅広い動画マーケティングビジネスが可能になると考え、パートナーシップを結ぶことにしました。
―現在は、どのような事業をされているのですか？
現在は、J:COMのCSR動画や企業理念浸透 動画の制作から始まって、J:COMのサービスを紹介するWEB動画の制作・配信などを行っています。それだけではなく、J:COMのクライアントにWeb動画の制作を提供しています。
それに加えて、J:COMのグループ企業が保有しているマーケティングノウハウを活用して、企画から制作、メディアプランニングまでをワンストップで提供する「J:BrandStudio」というサービスを展開しています。
―具体的にはどんなビジネスなのですか？
たとえば、J:COMが放送する「J SPORTS」などのスポーツチャンネルで蓄積したスポーツに関する動画制作や幅広い人材ネットワークを活用したコンテンツ作りや、映画製作・配給を行う「アスミック・エース」のノウハウを活かしたブランデッドムービーの企画・制作、あるいは220以上の国・地域で放送されている世界最大級のドキュメンタリーチャンネル「ディスカバリーチャンネル」と連携したドキュメンタリームービーの企画・制作などに取り組んでいます。
